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診療科(専門領域)
外科 |
2.
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コースの概要 2年間の初期臨床研修修了者を対象。
日本外科学会認定の専門医取得に向けての一般目標で定める3期に分かれた外科単一プログラムから成る。 |
3. |
取得資格
国立病院機構における診療認定医(I)資格
外科専門医資格 |
4. |
長期目標 外来診療、手術、検査、病棟業務を通じて、外科診療全般を一人前に行える手技の習得を目指し、外科専門医となるための知識と診療技術を育む。がんの診療と治療に必要な知識と経験を獲得する。消化器外科、胸部外科、乳腺、などの専門医取得のための条件を満たす。 |
5. |
取得手技
外科全般における外来診療、手術、内視鏡検査および超音波診断、病棟業務が一人前に行える手技の習得 |
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研修期間
3年間 |
7.
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募集人数
5名 |
8. |
診療科の実績と経験目標症例数 |
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主要疾患
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入院数(年間)
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経験目標症例数(3年間)
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肺縦隔
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83
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50
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消化管
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552
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160
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肝胆膵
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188
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80
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内分泌手術(乳癌を含む)
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183
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50
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その他(ヘルニア・肛門疾患を含む)
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100
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50
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手術
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件数(年間)
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経験目標件数(3年間)
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肺切除術
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62
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12
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食道切除術
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25
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5
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胃切除術
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130
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25
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小大腸切除術
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300
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100
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肝胆膵切手術
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104
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20
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乳癌手術
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180
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30
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その他の小手術
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100
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20
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心血管手術(心血管外科にて)
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200
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20
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外傷(救命センターにて)
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100
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10
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腹腔鏡手術
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250
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80
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9.
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診療科の指導体制
診療科医師数:常勤 14 名、非常勤 11 名
診療科研修の指導にあたる医師:13名
主として研修指導にあたる医師の氏名:関本貢嗣
主として研修指導にあたる医師の診療科経験年数:32年 |
10. |
コンセプト オン・ザ・ジョブ・トレーニングを通じて、外科専門医となるための知識や診療技術を身につける指導を行う。患者のための医療を実践すること、チーム医療の考え方をマスターする。外科医として必要とされる専門技術(専門手術手技)を身につけるよう指導する。
当科の特徴は以下のごとくである。
がん治療および外科治療における標準治療の確立と先進医療の推進
専門性の高い外科治療:疾患別専門医制、専門医および指導医の充実
医療の質の向上:チーム医療の推進、集学的治療、最新のがん薬物療法
標準治療の確立:臨床研究および共同研究の推進、公的研究費による研究班への参加、治験の推進
情報発信:学会発表および論文発表の奨励、講演会およびセミナーの開催 |
11. |
一般目標
日本外科学会専門医制度の教育施設実地修練計画書に基づき、研修目標に従って、臨床的に一人前の外科医として直ちに活躍できる診療技術を身につけることを目標としている。
3年間は以下の3期に分けたプログラム計画に従って指導する。
外科前期基礎過程(卒後3年目): 入院患者の主治医として指導医の管理下で診断・手術・術後管理のすべてを実習する。一定期間(3ヶ月)乳腺診療グループに所属して、専門診療、手術、化学療法、などの知識と技術を学ぶ。その他に期間においては、ヘルニア、急性腹症、肛門疾患、上部、下部消化器疾患および肝胆膵疾患の入院患者を担当して、簡単な手術の術者となる。
◎外科後期基礎過程(卒後4年目):
入院患者の主治医として診断、手術、術後管理を全般にわたって行う。各専門分野の知識と技術を習得する。とくに、消化器外科領域のがん患者を中心に担当し、外科腫瘍学についての理解を深め、指導医とともに治療方針決定に関与する。臨床研究について学習し、実践する。学会活動を積極的に行なう。一定期間(3ヶ月)呼吸器専門医とともに入院患者の診療と手術を担当する。希望により、短期間心血管外科、小児外科、救急救命センターなどでの研修を行う。
◎外科専門過程(卒後5年目):
入院患者の主治医としてすべてのレベルの患者を担当する。また、外来患者の診療を担当する。腹腔鏡下手術を含む内視鏡手術・あらゆるレベルの開腹手術の術者を経験する。外科専門医として必要な症例の修得に努めさせる。
◎その他:3年間の研修期間全般にわたって、研修医を含む後輩医師に対する教育・指導(屋根瓦方式)も行わせ、将来指導医となるための修練をつませる。
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12. |
関連領域の研修に関して
施設内での研修:可能
施設外との交流研修:可能
研修領域の決定:基本的に外科単一プログラムであるが、外科専門医取得に必要な症例を経験するため、心顕官外科および救急救命センターで短期間研修する。また、麻酔科での研修も必須としている。がん専門医を目指す人に対しては、国立がんセンターなどの専門施設の短期見学を行う機会を設けている。 |
13. |
共通領域研修について
院内・院外で開催されている関連領域の研修会・勉強会などには積極的に参加することを促す。また、学会活動を積極的に行い、最新の知識の獲得と情報発信を行うことを推奨している。 |